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8月10日から発熱し
4日間39度オーバーの熱が出ました。
その後も38度の熱とだるさで結局合計で10日ほど
まともに動けない状態に。。。

自分の記憶のある中で一番の体調不良で
高熱も長期間出たため
「何か深刻な病気ではないだろうか?
もう治らないのではないか?」
と思う日々。

「あー、このまま治らなかったら
3人の幼い子供がかわいそうだな」
と心から思ってしまいました。

そんな時自分自身が
「もう少し生命保険に入っておけばよかった」
と思ったので
今回は生命保険をテーマにします。

 

必要な生命保険の出し方

「○○円、保険に入っていればいい」と
全ての人に当てはまるような
絶対的な額は存在しません。

なぜなら
「まだ学校にも入っていない幼児が3人いて
妻は専業主婦」という家庭と
「もう子供は大学生でほとんどお金がかからない
かつ、妻も他で働いている」という家庭では
必要な保険の額が異なるから。

そこで、ある算式を用いて
「それぞれの人にあった保障額を算出」するのが
よい方法となります。

上の算式の「生活防衛資金」というのが
「これくらい保険に入った方がいいのでは?」
という金額です。

「Ⅰ 必要資金」は
自分が死んだ後
家族が生きていくのに必要な資金。

「Ⅱ 準備済み資金」が
貯蓄や、既に入っている保険などで
カバーできる分です。

結局は
「これだけ自分が死んだ後もお金が必要なのに
今現在準備できている資金は足りないから
残りを保険でカバーしましょうね」
という考え方です。

以下、具体的に見ていきます。

Ⅰ 必要資金

自分が死んだ場合に家族に必要な資金について
イメージは湧きますか?
まとめると以下のようになります。

単純に生活するのにお金はかかりますし
子供がいる場合は教育費も。

一方で遺族には
遺族年金など国からの補助があったりと複雑です。
ポイントを見ていきます。

1.遺族生活資金の(1)家族の生活資金

自分が死んだ後の妻と子供にかかる生活費です。

「月間生活費×70%×12ヶ月×末子が就職するまでの年数」

上の式で簡便的に算出します。
自分の死後なので
「今の生活費の70%くらいになるよね」
という想定です。

1.遺族生活資金の(2)配偶者の生活資金

末子が就職してから
妻が死ぬまでの生活資金です。

「月間生活費×50%×12ヶ月×末子が就職後、妻の平均余命までの年数」

で簡便的に算出します。
妻一人なら「今の生活費の50%くらい」という想定です。

1.遺族生活資金の(3)遺族年金

国から支給されて生活費に充てることできるため
それだけ準備すべき額を減らすことができます。

亡くなった方の状況によるので
一概にいくら出るとは言えませんが
例えば「月30万くらい稼ぐ方が亡くなって
子供が1人いたら年間150万円程度出る」
というものです。

なかなか大きな金額になります。

2~5の項目

子供の教育資金、結婚資金、借入金返済資金などは
わかりやすいですね。

ここも子供をずっと公立で地元か
私立で下宿かによっても異なりますし
結婚資金まで見なくていい
という考え方もあります。

最後の緊急予備資金は
「本当に困った時に」という資金を
どれくらい見るか、という話です。

Ⅱ 準備済み資金

準備済み資金については以下となります。

「6.金融資産」については
どれだけ蓄えがあるか
という話です。

保険は極端な話
今時点で十分なお金があれば
加入する必要がありません。

不足分だけ入ればいいので
今ある分を把握する必要があります。

「7.大同生命 既加入保険金額」とありますが
既存の保険を加味します。
資料として、大同生命の保険を使ったために
この名称になっているだけですので
もちろん大同生命以外の保険でも加味してください。
既存の保険でもし十分に必要資金がカバーできいれば
追加加入は必要ありません。

最後に「8.退職金」で
自分が死んだ際の退職金も加味します。
経営者の場合はここで調整する余地が実は大きいのですが
紙面の関係上で省きます。

まとめ

保険についての考え方を記載していきましたが
いかがでしたでしょうか?

結局は「自分が死んだ後いくら必要か」と
「今時点でいくら準備できているか」を比較し
足りない分だけ保険に入ればよいかと考えています。

今回の体調不良と
自分で記事を書きながら
「せめて子供1人に1000万円は保険に入った方がいいな」と
私の場合は思いました。

掛け捨てであればそこまで大きな負担はなく
子供が大きくなったら解約すればいい話なので
ぜひ近い世代の方は保険の見直しをしてみて
「自分に万が一があった場合も家族が最低限の生活はできるよう」
準備するのがオススメです。

この記事を書いた人

野村 篤史税理士法人のむら会計 代表(公認会計士・税理士)
金沢で50年続いている会計事務所、税理士法人のむら会計を運営。
ITの知識・金融機関監査の経験を生かし
普通の税理士事務所+αのサービスを提供。

【著書・掲載実績】
図解でざっくり会計シリーズ2 退職給付会計の仕組み(中央経済社)
賢い節税で会社を強くする方法教えます(月刊経理ウーマン 特集ページ) 
失敗しない「税理士」選びーここがポイントだ!!(月刊経理ウーマン 特集ページ) 
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